近頃、ドローンで撮影した動画や写真コンテンツへの需要が高まっています。ドローンは人が撮影できない角度から対象物を撮影することが可能です。そのため、通常の動画や写真よりも表現性が豊かでリッチなコンテンツとして注目を浴びています。

 

需要の高まりに後押しされる形で、世界最大級のストックフォトサービスのGetty Images(ゲッティイメージズ)が、ドローン撮影のアウトソーシングサービスDroneBase(ドローンベース)とパートナーシップを締結しました。このパートナーシップにより、シナジーが生まれることを期待されています。

 

世界最大級のストックフォトサービスGetty Images


Getty Imagesより

 

Getty Imagesは日本でも知名度のあるストックフォトサービスです。1995年に設立され米国シアトルに本社を置いており、現在、世界20ヵ国以上に拠点を持っています。Getty Imagesのサービスでは8000万以上の写真だけでなく、5万時間以上の動画も提供しています。世界中のクリエイターにとって欠かせないサービスとなっています。また、Getty Images所属のカメラマンもいて、報道機関や出版社に対する写真の提供も行っているほど、著名な企業からも支持を得ています。

 

しかし、そんなGetty Imagesに欠けていたのは、近年需要が高まってきたドローンによる航空動画・写真のラインナップです。今回のDroneBaseとのパートナーシップには、そのラインナップの充実を図る狙いがあります。


ドローンパイロットのネットワークを持つDroneBase

2014年米国カリフォルニアに置いて設立されたDroneBaseは、ドローンのパイロットと、ドローンが撮影する航空写真・動画を求める顧客とをマッチングしてきました。DroneBaseは世界20ヵ国以上にドローンパイロットのネットワークを持っています。実際どのようにDroneBaseがパイロットと顧客とをマッチングしているのか簡単にご紹介します。

 

1.アカウント取得

パイロットはDroneBaseのアカウントを取得後、自分が住んでいるエリアの地名を検索します。

 

2.撮影プロジェクトを探す

ニューヨーク市と検索してみるとプロジェクトが多数あるのが分かります。ビルなどの建物を上空から撮影するプロジェクトが多いようです。(プロジェクトは顧客が立てます。)


DroneBaseより

 

3.動画撮影・アップロード

パイロットは撮影プロジェクトの撮影に際するルールを確認し、そのルールに沿ってドローンで動画・写真を撮影。その後、サイトに動画・写真をアップロードします。


DroneBaseより


少なくとも50ドルの報酬を得られる

Getty ImagesとDroneBaseの今回のパートナーシップで両者のネットワーク、リソースが組み合わさり、シナジーを生むことが期待されています。Getty ImagesとDroneBaseがどのようにして協力するのかの流れを以下で説明します。

 

①パイロットが都市の景観を撮影

DroneBaseのパイロットが都市の景観を撮影します。動画の形式は10~45秒の4K動画と定められています。

 

②パイロットは撮影した動画をアップロード

パイロットは撮影した動画をDroneBaseにアップロードします。DroneBaseによるチェックを通過した動画がGetty Imagesに掲載されます。

 

③Getty Images

Getty Imagesで動画が売れるごとに、少なくとも50ドル(※動画の質によって変動)の報酬がパイロットに支払われます。


DroneBaseより

パートナーシップにより生まれるシナジー

これまでのDroneBaseはドローンのパイロットと顧客とをマッチングするサービスでしかありませんでした。パイロットの付近に顧客がいなければパイロットに仕事はありません。

 

しかし、今回のパートナーシップにより、DroneBaseのパイロットはGetty Imagesという世界最大級のストックフォトサービス(マーケットプレイス)において航空動画を販売できるようになりました。DroneBaseはパイロットの提出した動画をチェックして、動画の品質を担保する役割を果たします。そのため、Getty Imagesは品質の高い航空動画のラインナップを確保できます。

 

両社メリットのある今回のパートナーシップ。ドローンが撮影したコンテンツへの需要はさらに高まっていくことでしょう。

 

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森本進也
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森本進也

ライター。1989年生まれ。IT、経営、マーケティング、金融、バイオ、医療等の領域において海外の最新トレンドを追っている。好きなメディアはTechCrunch、Business Insider、Scientific American。