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現在日本中でおよそ3万台設置されているというデジタルサイネージ。2014年で1027億円だった市場は、東京オリンピック開催予定の2020年には8900億円にまで拡大すると予想されており、増加する訪日外国人に向けたサイネージを用いた施策も多く行われています。

観光庁が発表したデータによると、訪日外国人が旅行中に困ったこととして、36.7%の外国人が「無料公衆無線LAN環境」と回答しています。次いで「コミュニケーション」が24.0%、「目的地までの公共交通の経路情報の入手」が20.0%となっていました。

では、各企業はデジタルサイネージを用いて、どのような施策を行っているのでしょうか？

こんにちは、石井リナです。

世界最大級の音楽フェスティバルといえば、マイアミ発の「ULTRA MUSIC FESTIVAL」（ウルトラ・ミュージック・フェスティバル）があります。そこで出展されていた企業ブースが好事例だったのでご紹介したいと思います。

同ミュージックフェスティバルは、世界19カ国で行われており、韓国で行われた「ULTRA KOREA」（ウルトラコリア）に関しては3日間で合計15万人が来場し、華美な演出と音楽で熱狂に包まれました。

Instagram(インスタグラム)で投稿されている、#empty(エンプティー)というハッシュタグをご存知ですか？
閉館日や開館時間前の空っぽの美術館等でインスタグラマーが写真を撮り、Instagramに投稿するというイベントです。 2013年のプロジェクト開始以降、世界各地で行われており盛り上がりを見せています。ソーシャルメディアの急速な発達により、これまで企業同士の連携が多く行われてきましたが、面白い企画とあるのでとても注目を集めています。今回はそんな注目を集めている#emptyプロジェクトにフォーカスします。

１人のインスタグラマーとメトロポリンタン美術館の出会いが始まり

#emptyとは当時ニューヨークでフリーランスのレタッチャーやフォトグラファーとして活動していたDave

6月３日から表参道東急プラザにて、アパレル通販サイトDholic（ディーホリック）がpopup shopをオープンしました。店内には、夏を先取る水着やビーチアイテムが並び、それを求めて若い女の子達がお店に足を運んでいました。

Dholicのフォトブースには、夏をイメージとしたレイアウトが施され、写真と一緒に撮るための装飾品なども置かれていて、きちんとフォトブースが用意されています。

画像：ZIMBIOより

拡張現実（Augmented Reality）を指す「AR」とは、現実の風景にコンピュータを使い、さらに情報を重ね合わせる技術およびその環境そのものを指します。近年、リアルイベントにARを積極的に用いて、プロモーションの一環として展開する事例が増えてきました。スマートフォンやSNSの普及で、その活用は多様化しています。今回は、５つの事例をもとにARを用いたプロモーションに迫っていきたいと思います。

１.NATIONAL GEOGRAPHIC CHANNEL

ホームシェアリングを展開するAirbnbと、TSUTAYAなどを運営するCCCが、事業提携を発表したのは、5月27日のこと。

Airbnbとは、日本ではあまり知られていないものの、海外では広く浸透され、活用されているサービスです。サンフランシスコに本社を置き、世界190カ国以上で使われています。

具体的には、自分が保有している家や部屋を、ユーザー同士で貸し借りができるプラットフォームです。その地域本来の等身大な生活を体験できるという点が人気で、かくいう私も旅行に行く際に活用したことのあるユーザーの1人です。

借主と貸主がそれぞれ顔の見える状態で取引ができるため、その透明性、安全性がAirbnbの特徴でもあります。

画像：engadgetより

 こんにちは、石井リナです。 企業のプロモーションとして、デジタルコミュニケーションが増えるのと同時に、オフラインでのコミュニケーションも多くなっている印象があります。また各社力を入れ、より面白い取り組みが増えているなと感じます。